
賃金と生産性の推移グラフを作成してみた。
2006年は、労働生産性指数が回復傾向で、現金給与総額(実質)がマイナス傾向に見える。
大多数の人にとって、実質所得が減少すれば、たとえ実質GDPの成長率が高くても、経済は不景気と感じられる。
また、このような傾向が続くと、大多数の個人消費は回復しにくい可能性がある。
(注)
労働生産性指数:一般的に、景気拡大局面には、労働生産性が上昇する確率が高いといわれている。
現金給与総額(実質):消費者物価が上昇すると賃金は実質的に低下する。kingsarmonj
2006/12 - 2007/01 2007/01 - 2007/02 2007/02 - 2007/03 2007/03 - 2007/04 2007/05 - 2007/06 2007/08 - 2007/09 2007/10 - 2007/11